自給自足の生活に取り入れたい、2024年に新たに導入された蓄電池補助金制度についてご紹介します。
2023年には「こどもエコすまい支援事業」「電力需給ひっ迫等に活用可能な家庭・業務産業用蓄電システム導入支援事業（DR補助金）」「蓄電池等の分散型エネルギーリソースを活用した次世代技術構築実証事業（DER補助金）」「経済産業省及び環境省による戸建ZEH補助事業」というものがありました。
2024年はどんな補助金制度があるのでしょうか。
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補助金制度の概要
蓄電池の補助金制度には、国から支給される補助金と各自治体から支給される補助金の2種類があります。
2024年（令和6年）の国から支給される家庭用蓄電池の導入補助金は以下の通りです。
（今回は蓄電池メインの補助金を紹介します）
子育てエコホーム支援事業
子育てエコホーム支援事業は、1戸64,000円の支給がある補助金です。
対象は子育て世帯・若者夫婦世帯になります。
蓄電池と同時にエコキュートを購入する場合、エコキュートの補助金30,000円+64,000円で合計94,000円の補助金を受けられます。
2024年12月31日までの申し込み期限ではありますが、予算が埋まったら締め切りになるため興味がある方はお早目の検討をおすすめします。
また、事前の申請ではなく取付工事の段取りが決まれば申請予約という形で進め、工事後に事業者が補助金申請を出す珍しい進め方をします。
補助金の受け取り時期は、申請の当月20日締で翌月末に支払われます。
子育てエコホーム支援事業は、各自治体の補助金制度と併用できるので賢く利用すると良いでしょう。
家庭・業務産業用蓄電システム導入支援事業（DR補助金）
DR補助金は、一定額の支給ではなくかかった費用の1/3までとした上限60万円までを支給してくれる補助金です。
対象者は、既に太陽光発電が設置済みの方か太陽光発電と同時に蓄電池を設置される方です。
昨年は予算枠が少なかったのも相まってすぐに締め切りました。
2024年は予算枠を拡大していますが、なんといっても補助額が大きいので締め切りの2024年12月6日を待たずに予算枠が埋まるかもしれません。
ただ、補助が高額な分抑えておきたい要件が複数あります。
しっかり確認しましょう。
DR補助金も、各自治体の補助金制度と併用できます。
まとめ
2024年（令和6年）の蓄電池補助金制度は、私たちのエコな暮らしをサポートする大きな一歩です。
太陽光発電と組み合わせることで、自然エネルギーの有効活用が進み、自給自足の生活がより身近なものになります。
私たちの小さな一歩が、地球環境に優しい大きな変化を生むことでしょう。
皆さんもこの機会に、蓄電池の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
それでは、自給自足の魅力を一緒に広げていきましょう。
次回もお楽しみに！
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